年収1,250万円は、大手企業の部長クラスや外資系企業のマネージャーに多い年収帯です。月々の手取りは約73.6万円で、手取り率は70.7%。税金と社会保険料の合計が年間350万円前後に達します。

課税所得が695万円を超えると所得税率が20%から23%に上がり、さらに900万円を超えると33%に上がります。この年収帯では23%の適用範囲が広く、一部は33%にも該当する可能性があります。厚生年金保険料は標準報酬月額の上限（65万円）付近に達します。

手取りを最大化するには、会社の福利厚生を活用することも重要です。企業型DC（確定拠出年金）のマッチング拠出、社宅制度、カフェテリアプランなどは税制上有利です。ふるさと納税の上限目安は約26万円。iDeCoと合わせた所得控除の積み上げが効果的です。所得税の詳しい計算は所得税計算ツールでご確認ください。