年収1,500万円は、上場企業の部長・役員クラスや、高度専門職（医師・弁護士・コンサルタント等）に多い年収帯です。月々の手取りは約1018.8万円で、手取り率は67.9%。額面年収の約3割が税金と社会保険料に消えていきます。

給与所得控除は上限の195万円で頭打ちとなっているため、年収が上がるほど控除の恩恵が薄れます。基礎控除も48万円（所得2,400万円以下）が適用されますが、年収に対する割合はわずかです。結果として、課税所得が大きくなり、所得税率33%のゾーンで広範囲に課税されます。

この年収帯では、iDeCo（年27.6万円→節税約12万円）とふるさと納税（上限目安約39.0万円）は言うまでもなく、NISAの非課税投資枠のフル活用が必須です。さらに余剰資金がある場合は、法人設立による役員報酬のコントロールや、小規模企業共済（月7万円まで全額所得控除）、不動産投資による損益通算なども有効な手段です。税理士への相談費用は、それ以上の節税効果で十分にペイします。

住民税の詳しい計算は住民税計算ツールで、社会保険料の内訳は社会保険料計算ツールでご確認いただけます。また、パート収入の手取りについては年収の壁シミュレーターが便利です。