年収1,500万円は上場企業の部長・役員クラスや高度専門職に多い年収帯です。所得税率33%が広く適用され、税負担が非常に重くなります。

この年収帯でのポイント

課税所得の多くに33%の所得税率が適用されます。給与所得控除は195万円(頭打ち)で、年収に対する割合はわずか13%です。ふるさと納税の上限額は非常に大きく、iDeCoとの併用で年間10万円以上の節税が可能です。配偶者控除は合計所得1,000万円超で完全に不適用となります。確定申告を行い、すべての控除を漏れなく適用することが重要です。