複利計算・積立シミュレーション

初期投資額・毎月の積立額・想定年利・運用期間を設定して、将来の資産額をシミュレーションできます。複利の効果を視覚的に確認しましょう。

シミュレーション条件

万円
万円
0.1% 5% 10%
1年 20年 40年

シミュレーション結果

最終金額 -
元本合計 -
運用益 -
運用益の割合 -

年ごとの推移を表示
年数 元本 運用益 合計

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複利の力とは?積立投資の基本を解説

複利と単利の違い

「複利」とは、元本だけでなく過去の利息にも利息がつく仕組みです。一方「単利」は元本のみに利息がつきます。例えば100万円を年利5%で運用した場合、単利なら毎年5万円ずつ増えますが、複利なら1年目は5万円、2年目は5.25万円、3年目は5.51万円...と増加額が年々大きくなります。運用期間が長くなるほど、この差は劇的に広がります。

72の法則

「72の法則」は、資産が2倍になるまでのおおよその年数を簡単に計算する方法です。式は「72 ÷ 年利(%) = 2倍になる年数」です。年利5%の場合、72 ÷ 5 = 約14.4年で資産が2倍になります。年利3%なら約24年、年利7%なら約10.3年です。この法則は投資の目安を立てるときに非常に便利です。

積立投資(ドルコスト平均法)のメリット

毎月一定額を積み立てる「ドルコスト平均法」は、相場が高いときは少ない口数を、安いときは多くの口数を購入するため、平均購入単価を抑える効果があります。一括投資と比べてタイミングリスクを分散でき、投資初心者にも取り組みやすい手法です。このシミュレーターで設定した「毎月積立額」がまさにこの方式に該当します。

新NISA制度の概要(2024年開始)

2024年1月から始まった新NISA制度は、投資の運用益が非課税になる画期的な制度です。NISAとiDeCoで迷っている方はNISA vs iDeCo比較シミュレーターもご活用ください。主なポイントは以下の通りです。

  • つみたて投資枠: 年間120万円まで(対象: 投資信託等)
  • 成長投資枠: 年間240万円まで(対象: 上場株式・投資信託等)
  • 非課税保有限度額: 合計1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円)
  • 非課税期間: 無期限(旧NISAは20年/5年の期限あり)
  • 口座開設期間: 恒久化(いつでも開始可能)

通常、投資の利益には20.315%の税金がかかりますが、NISA口座内であれば全額非課税です。例えば運用益が500万円の場合、通常なら約101万円の税金がかかるところ、NISAなら0円です。長期積立投資と非常に相性が良い制度ですので、まだ始めていない方はぜひ検討してみてください。

想定年利の考え方

過去の実績では、全世界株式インデックスの年平均リターンは約5~7%、米国株式(S&P500)は約7~10%とされています。ただし、これはあくまで過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。債券を含むバランス型ファンドであれば3~5%程度が目安です。本シミュレーターでは、保守的に5%をデフォルトに設定しています。住宅購入を検討中の方は、投資と並行して住宅ローンシミュレーターで返済計画も立てておくと安心です。

関連ツール: こどもNISAシミュレーター — NISA口座で複利運用すると運用益が非課税に。お子さまの将来資金を効率的に準備できます。

よくある質問(FAQ)

税金は考慮されていますか?
このシミュレーションは税引前の数値です。NISA口座で運用すれば非課税ですが、通常の特定口座で運用した場合は利益に20.315%の税金がかかります。
インフレの影響は?
このシミュレーションは名目リターンで計算しています。実質的な購買力を考える場合は、想定年利からインフレ率(約1~2%)を差し引いた値で計算してみてください。
途中で引き出したらどうなりますか?
途中引き出しは想定していません。複利効果は運用期間が長いほど大きくなるため、できるだけ長期で運用し続けることが重要です。

免責事項

本ツールの計算結果はあくまで概算・目安であり、実際の運用成績を保証するものではありません。

  • 一定の年利で運用できることを前提とした理論値であり、実際の投資にはリスクが伴います。
  • 元本保証はありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
  • 手数料・信託報酬等は考慮されていません。
  • 本ツールは特定の金融商品を推奨するものではありません。