年収500万円の方がiDeCoに加入すると、掛金月額23,000円(上限)の場合で年間約55,780円の節税効果があります。30代〜40代の会社員に多いこの年収帯では、所得税率10〜20%の区間に位置し、iDeCoの節税メリットが大きくなります。

掛金の全額が所得控除になることで、所得税と住民税の両方が軽減されます。特に年収500万円前後では、iDeCoの掛金控除によって所得税の適用税率が下がるケースもあり、節税効果が拡大する場合があります。

20年間の累計節税額は約112万円、30年間では約167万円に達します。この金額は掛金とは別に「確実に得られるリターン」であり、投資の運用益は不確実ですが、節税効果は確定的です。iDeCoとつみたてNISAを併用することで、節税しながら分散投資を実現できます。年収500万円の方は、iDeCoの満額拠出(月23,000円)に加えて、新NISAのつみたて投資枠も活用することを検討しましょう。