年収1000万円のiDeCo節税効果早見表【2026年最新】掛金別・家族構成別

最終更新: 2026年3月

年収1000万円のiDeCo節税効果（独身・掛金上限の場合）

83,959 円/年

掛金: 月23,000円（年276,000円） | 実質利回り換算: 30.4%

所得税軽減 56,359円 + 住民税軽減 27,600円

掛金月額別・家族構成別の年間節税額

年収1000万円でiDeCoに加入した場合の年間節税額（所得税+住民税の軽減額）

掛金月額	年間掛金	独身	配偶者あり	配偶者+子1人	配偶者+子2人
5,000円	60,000円	18,252円	18,252円	18,252円	18,252円
6,000円	72,000円	21,902円	21,902円	21,902円	21,902円
7,000円	84,000円	25,553円	25,553円	25,553円	25,553円
8,000円	96,000円	29,203円	29,203円	29,203円	29,203円
9,000円	108,000円	32,854円	32,854円	32,854円	32,854円
10,000円	120,000円	36,504円	36,504円	36,504円	36,504円
11,000円	132,000円	40,154円	40,154円	40,154円	40,154円
12,000円	144,000円	43,805円	43,805円	43,805円	43,805円
13,000円	156,000円	47,455円	47,455円	47,455円	47,455円
14,000円	168,000円	51,106円	51,106円	51,106円	51,106円
15,000円	180,000円	54,756円	54,756円	54,756円	54,756円
16,000円	192,000円	58,406円	58,406円	58,406円	58,406円
17,000円	204,000円	62,057円	62,057円	62,057円	62,057円
18,000円	216,000円	65,707円	65,707円	65,707円	65,707円
19,000円	228,000円	69,358円	69,358円	69,358円	69,358円
20,000円	240,000円	73,008円	73,008円	73,008円	73,008円
21,000円	252,000円	76,658円	76,658円	76,658円	76,658円
22,000円	264,000円	80,309円	80,309円	80,309円	80,309円
23,000円	276,000円	83,959円	83,959円	83,959円	83,959円

※会社員（企業年金なし）の上限: 月23,000円。配偶者控除は配偶者の年収150万円以下の場合。扶養控除は16歳以上の子が対象。

節税額の内訳（独身・扶養なし）

所得税と住民税それぞれの軽減額の内訳

掛金月額	年間掛金	所得税軽減	住民税軽減	合計節税額
5,000円	60,000円	12,252円	6,000円	18,252円
6,000円	72,000円	14,702円	7,200円	21,902円
7,000円	84,000円	17,153円	8,400円	25,553円
8,000円	96,000円	19,603円	9,600円	29,203円
9,000円	108,000円	22,054円	10,800円	32,854円
10,000円	120,000円	24,504円	12,000円	36,504円
11,000円	132,000円	26,954円	13,200円	40,154円
12,000円	144,000円	29,405円	14,400円	43,805円
13,000円	156,000円	31,855円	15,600円	47,455円
14,000円	168,000円	34,306円	16,800円	51,106円
15,000円	180,000円	36,756円	18,000円	54,756円
16,000円	192,000円	39,206円	19,200円	58,406円
17,000円	204,000円	41,657円	20,400円	62,057円
18,000円	216,000円	44,107円	21,600円	65,707円
19,000円	228,000円	46,558円	22,800円	69,358円
20,000円	240,000円	49,008円	24,000円	73,008円
21,000円	252,000円	51,458円	25,200円	76,658円
22,000円	264,000円	53,909円	26,400円	80,309円
23,000円	276,000円	56,359円	27,600円	83,959円

※所得税には復興特別所得税（2.1%）の軽減分を含む。住民税は所得割の軽減額。

累計節税額と実質利回り（独身・扶養なし）

掛金を長期継続した場合の累計節税額と、節税効果を利回りに換算した数値

掛金月額	年間掛金	年間節税額	20年間累計	30年間累計	実質利回り
5,000円	60,000円	18,252円	365,040円	547,560円	30.4%
10,000円	120,000円	36,504円	730,080円	1,095,120円	30.4%
15,000円	180,000円	54,756円	1,095,120円	1,642,680円	30.4%
20,000円	240,000円	73,008円	1,460,160円	2,190,240円	30.4%
23,000円	276,000円	83,959円	1,679,180円	2,518,770円	30.4%

※実質利回り = 年間節税額 / 年間掛金 x 100。運用益は含まず、節税効果のみの換算値。累計節税額は税制が変わらない前提の概算。

グラフで見るiDeCo節税効果

年収別のiDeCo節税額（掛金上限）

節税額の内訳（年収1000万円）

他の年収とのiDeCo節税額比較

独身・掛金月額23,000円の場合

年収	年間節税額	実質利回り
300万円	41,690 円	15.1%	詳細
400万円	41,690 円	15.1%	詳細
500万円	55,780 円	20.2%	詳細
600万円	55,780 円	20.2%	詳細
700万円	83,959 円	30.4%	詳細
800万円	83,959 円	30.4%	詳細
900万円	83,959 円	30.4%	詳細
1000万円	83,959 円	30.4%	(このページ)
1100万円	83,959 円	30.4%	詳細
1200万円	92,413 円	33.5%	詳細

年収1000万円のiDeCo節税効果 - iDeCoの節税効果が年間9万円を超える可能性がある年収帯

年収1000万円の方がiDeCoに加入すると、掛金月額23,000円（上限）の場合で年間約83,959円の節税効果があります。大手企業の部長以上や医師・弁護士等の専門職に多いこの年収帯では、所得税率23%が適用される区間にあり、節税効果が非常に大きくなります。

年収1000万円では給与所得控除が上限の195万円に達しているため、年収が増えても控除は増えません。その分、iDeCoの所得控除の価値がより際立ちます。掛金の約33%が節税として戻ってくるため、実質的な掛金負担は月約15,400円程度です。

30年間の累計節税額は約252万円で、これは掛金総額828万円に対して非常に大きな割合です。さらに運用益の非課税メリットを加えると、通常の課税口座での運用と比べて数百万円の差が生まれる可能性があります。年収1000万円の方は、iDeCo（月23,000円）に加えて新NISA（年360万円）、さらにふるさと納税も最大限活用し、税制優遇を余すことなく利用しましょう。

よくある質問（FAQ）

年収1000万円でiDeCoに加入するとどのくらい節税できますか？

年収1000万円（独身・扶養なし）で掛金月額23,000円（上限）の場合、年間約83,959円の節税効果があります。内訳は所得税56,359円、住民税27,600円の軽減です。掛金全額が所得控除となるため、所得税率が高い方ほど節税メリットが大きくなります。

iDeCoの掛金はいくらまで設定できますか？

会社員（企業年金なし）の場合、月額5,000円〜23,000円が上限です。1,000円単位で設定でき、年1回変更も可能です。企業型DC加入者は月額20,000円、公務員は月額12,000円が上限となります。自営業者は月額68,000円（国民年金基金との合計）まで拠出できます。

iDeCoの節税効果はどうやって受けられますか？

会社員の場合、年末調整で「小規模企業共済等掛金払込証明書」を提出することで所得控除が適用されます。確定申告でも申告可能です。節税効果は翌年の住民税と当年の所得税（年末調整で精算）に反映されます。住民税は翌年6月からの特別徴収額が減額されます。

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年収別 iDeCo節税効果早見表

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【免責事項】 本ページの計算結果はあくまで概算・目安であり、実際の金額とは異なる場合があります。社会保険料は年収の15%で概算しており、実際の保険料率・標準報酬月額とは異なります。 iDeCoの掛金上限は加入区分（会社員・公務員・自営業者等）により異なります。本ページでは会社員（企業年金なし）の上限23,000円を基準としています。 2026年税制改正に基づく計算ですが、詳細な税額は税務署・自治体の窓口・税理士等の専門家にご相談ください。本ツールの利用により生じた損害について、当サイトは一切の責任を負いません。

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