ITエンジニアの手取りはいくら？2026年版｜会社員・フリーランス比較

最終更新: 2026年3月

ITエンジニアは会社員として働くかフリーランスとして独立するかで、同じスキル・同じ仕事でも手取りが大きく変わります。この記事では、両者の手取り比較に加え、ストックオプション・RSUの税務や副業の税金まで、エンジニアが知っておくべきお金の知識を網羅的に解説します。

会社員エンジニアvsフリーランスエンジニアの手取り比較

同じ年収（売上）でも、会社員とフリーランスでは税金・社会保険の仕組みが異なるため、手取り額に差が出ます。

具体的に年収（売上）800万円で比較してみましょう（経費率20%、独身、40歳未満）。

フリーランスの経費と確定申告

経費として認められる主な支出

フリーランスエンジニアが経費に計上できる主な支出は以下の通りです。

青色申告のメリット

フリーランスエンジニアは青色申告を強く推奨します。主なメリットは以下の通りです。

・青色申告特別控除65万円（e-Tax利用時）
・赤字の3年間繰越（開業初年度に設備投資で赤字→翌年以降の黒字と相殺可能）
・少額減価償却資産の特例（30万円未満を一括経費化）
・貸倒引当金の計上

売上800万円の場合、青色申告特別控除65万円による節税効果は所得税率20%帯で約13万円＋住民税6.5万円＝約19.5万円になります。

ストックオプション・RSUの税務

外資系IT企業やスタートアップでは、ストックオプション（SO）やRSU（制限付き株式ユニット）が報酬の一部として支給されるケースが増えています。これらの税務処理はやや複雑です。

ストックオプション（SO）

税制適格SOの場合、行使価格が100円で株価が1,000円の時に1,000株行使すると、行使時は非課税。売却時に（1,000円−100円）×1,000株＝90万円に対して約20%（約18万円）の課税です。

税制非適格SOの場合、同じケースで行使時に90万円が給与所得として課税され、税率33%帯なら約39万円の税金がかかります。税制適格と非適格で約21万円の差が出ます。

RSU（制限付き株式ユニット）

RSUはベスト（権利確定）した時点で給与所得として課税されます。外資系IT企業では4年間で段階的にベストするケースが一般的です。

例えば、GAFAMで年間200万円分のRSUがベストした場合、本業の給与所得に200万円が加算されます。元の年収が1,000万円（税率33%帯）の場合、RSU分の追加税金は約86万円（所得税33%+住民税10%+復興税）となります。

副業・複業の税金

エンジニアは副業がしやすい職種です。副業収入の税務上の取り扱いを理解しておきましょう。

確定申告の要否

・副業収入（給与以外の所得）が年間20万円超→確定申告が必要
・副業が別の会社からの「給与」の場合→年間20万円超で確定申告が必要
・副業が「業務委託」の場合→売上−経費が20万円超で確定申告が必要

副業の所得区分

副業の業務委託案件は「事業所得」または「雑所得」として申告します。継続的・反復的に行っており、事業としての体裁が整っている場合は事業所得、そうでなければ雑所得です。

ただし、年間売上が300万円以下の場合は雑所得と判断されるケースが多くなっています（2022年の国税庁通達改正）。

年収別手取り表（400万〜1200万）

以下は会社員エンジニア（独身・40歳未満・扶養なし）の年収別手取り概算です。